宅建試験出題傾向

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宅建試験出題傾向

宅建資格取得ナビ講師

宅建の過去問を10年分位解いてるとある事に気付きます。

それは、意外に焼き直しが多い事です。

調べてみると10年間に2度以上出題された項目の問題が50問中36問位あります。 2回以上出題されたことのある学習項目を完全に正答 できるようにすれば、36点以上が取れるわけです。

合格基準点が33点前後ですので出題傾向の高い項目はおさえておきたいところです。

そこで出題割合の高い科目をまとめてみましたのでどうぞ参考にして下さい。

2009年出題形式比較では2009年の正誤問題、選択問題の出題割合を調べてみました。

宅建科目別出題傾向と出題割合変更

宅建試験出題傾向

*試験実施団体である財団法人 不動産適正取引推進機構によると、2009年より宅建の出題割合が変わりました。以下不動産適正取引推進機構ホームページより

【試験の内容の構成変更】 平成21年度から、宅地建物取引業の業務に関する実務的な分野からの出題数の割合を拡充します。 具体的には、施行規則第8条第7号からの出題を4問増とし、第2号からの出題を2問減、第3号及び第4号からの出題を各1問減とします。

つまり

  • 宅建業法が16問から20問
  • 権利関係が16問から14問
  • 税法が3問から2問
  • 法令上の制限が9問から8問

こういう出題数になりました。

以下は2008年までの出題割合

民法からは、例年10~12問が出題されます。借地借家法・不動産登記法・区分所有法からは、例年3~5問が出題されてます。

民法等については、条文そのものについての正誤を問う問題が少なくなり、複数の条文、または項目からなる複合的な問題が多くなっています。

「法令上の制限」からは、9問が出題されています。平成8年までは11問、平成16年までは10問出されてましたが平成17年以降は9問となってます。

宅地建物取引業法からは、毎年16問が出題されます。宅建業法のほか、施行規則、施行令も範囲に含まれます。宅建業法については、基礎的な知識をもとにした事例を用いた問題が多く出題されています。

「税・その他」は全9問出題で、「税・価格の評定」と5問免除科目の2つに大別できます。出題範囲が広くても、過去問頻出のものが多く出題されていますので確実に得点したいところです。

2009宅建出題形式比較

宅建試験では4つの出題形式があります。

  • 1、正誤問題 正しいものはどれか,または誤っているものはどれか
  • 2、選択問題 該当する(しない)ものはどれか
  • 3、個数問題 該当する(しない)ものはいくつあるか
  • 4、組合せ問題 該当する(しない)ものの組合せはどれか

最も出題数が多いのは正誤問題です。2009年の宅建試験の正誤問題は以下の表の数になりました。

 
権利関係正しいものはどれか 11問誤っているものはどれか 5問
法令上の制限正しいものはどれか 4問誤っているものはどれか 5問
宅建業法正しいものはどれか 12問誤っているものはどれか 0問
税法・鑑定正しいものはどれか 4問誤っているものはどれか 0問
その他(5問@免除)正しいものはどれか 2問誤っているものはどれか 3問

2009年で0問だった、宅建業法、税法・鑑定の”誤っているもの”も例年は出題されてますので気を付けましょう。

2009年度の宅建業法では,正誤問題・選択問題・個数問題・組合せ問題の出題形式のすべてが出題されました。

【2009年度の宅建業法出題形式】

正誤問題 12問

選択問題 2問(宅建業法に違反しないものはどれか,違反するものはどれか)

個数問題 1問(正しいものはいくつあるか)

組合せ問題 1問(違反しない組合せはどれか)

基本的には正誤問題の解き方で他の問題も解けますが、組み合わせ問題は数をこなして問題になれる事が必要です。

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